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2007年8月

2007年8月29日 (水)

谷 = Tal

 先ほど,「谷」ってドイツ語でなんて言うんだっけ?という話になって,いくら考えても分かりませんでした。「僕はこの単語を知らない」と確信して辞書を引くと,なんと「Tal」で,これって基本中の基本の単語ですよね。こんな単語を忘れている自分に唖然としてしまいました。

 Was heißt das Japanische Wort "tani" auf Deutsch? Trotz eines intensiven Nachdenkens fiel mir das deutsche Wort nicht ein. Ich war dann überzeugt, daß ich es nicht kenne. Das heißt, daß ich es nie gelernt hatte. Als ich aber in Wörterbuch das entsprechende Wort auf Deutsch nämlich "Tal" gefunden habe, war ich so überrascht und enttäuscht über mich, daß ich mich an einen so einfachen Wort nicht mehr erinnern konnte.

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2007年8月25日 (土)

ドイツの排出量取引,補足 Emissionshandel in Deutschland, eine Ergänzung

 前回取り上げた,配分法(Zuteilungsgesetz 2012)は8月11日に発効しました。前回は少し短くしすぎましたので,補足情報です。

1.キャップについて
 やはりドイツ環境省の資料(URLが見つからなくなってしまいました)によると,2008年から2012年までの第2期での最大排出許容枠は年間4億5300万トンCO2。

 ただ,第2期から対象となる施設が増えるそうで(例えば化学産業の一部施設),この新規に対象となる施設を除いて第1期で既に対象となっている設備だけを考えるとその最大排出許容枠は年間4億4200万トンCO2。

 また,これまでの第1期の初期配分計画での最大排出許容枠は年間4億9900万トンCO2だったので,これと比較すると5700万トンCO2(約11%)の減少となります。

2.排出枠の販売について
 ドイツ政府は政府は2005年から2007年までの第1期では排出量取引の対象となる施設の排出枠を全て無料で配分していました。第2期では,割り当てる排出枠の約10%をオークションによって販売するそうです。オークションにかけることが出来る排出枠の量はEUで最大10%と決まっているそうで,ドイツでは上限までオークションにかけるそうです。これによりドイツでのオークションの割合は欧州で最大となります。

 排出枠をどのように割り当てるかという初期配分の制度設計は,排出量取引制度の大きな論点の一つです。有償配分と無償配分については,色々意見があるかもしれませんが,個人的には出来る限り有償で販売する方がベターだと思います。

 なお,ドイツ(欧州)の電力業界は,第1期において無料で割り当てられた排出枠の価格を,電力料金に上乗せして販売していたそうです(ドイツ語では,架空の経費とか,計算上の経費,という言葉が使われています)。ただで仕入れたものを有償で売るというぼろもうけの意味で「棚ぼた利益」というそうで,結構問題になっているようです。

Einige ergänzende Bemerkung zum letzten Artikel

   Die zugeteilten CO2-Emission ist jährlich 453 Mio. t CO2. Ohne die für das 2. Periode neu erfassten Anlage  (z.B. Cracker der chemischen Industrie) beträgt die jährliche Gesamtzuteilungsmenge an den in der ersten Handelsperiode bereits erfassten Anlagenkreis rund 442 Mio. Da das Emissionsbudgets in der ersten Handelsperiode 499 Mio. Tonnen CO2 beträgt, bedeutet es eine Minderung von 57 Mio. Tonnen CO2.

   Ab dem Jahr 2008 werden jährlich 40 Millionen Emissionsberechtigungen verkauft. Dies beträgt fast 10 Prozent der Emissionsrechte. Deutschland wird damit EU-weit den größten Anteil an Zertifikaten veräußern. Dieses 10 Prozent ist der Obergrenze, die durch die Emissionshandelsrichtlinie der EU festgestellt ist.

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2007年8月16日 (木)

ドイツの排出量取引

 ドイツの環境省のサービスで,報道発表資料をメールで送っていただいています。ほとんど読んでいませんが(^_^;)。先日,2008年からの欧州排出量取引の第2期の基礎となる配分法2012(Zuteilungsgesetz 2012)が発効するとのプレスリリースがありました。↓

http://www.bmu.de/pressemitteilungen/aktuelle_pressemitteilungen/pm/39792.php

このプレスリリースから今回の配分の特徴をまとめてみます。

1.排出量取引制度では,対象となる事業所に対して排出量の上限を設定します。2008年から2012年までのドイツでの排出量取引の対象となっている施設での最大排出許容枠(いわゆる「キャップ」。この量が少なければ少ないほど,削減量が多くなります)は,配分量は現在の排出水準に対して年間約3,700万トン減少。これは,ほぼ8%の減少。第1期の配分計画に比べると5,700万トンの減少。

2.発電装置や発熱装置等に対してベンチマーク方式を採用。これは,もっとも効率の良い技術を基準として配分量を決めるもので,効率の良い技術を使う事業者が得をする。

3.製造業では,エネルギー産業ほどの削減が求められない。これは国際競争力や,潜在的削減能力を考慮。

4.最大排出許容枠の約10%(年間4,000万トン)は,オークションにかけて売却される(これまでは無料)。これは欧州で最大。これにより,電力供給業者の棚ぼた利益を圧縮。売却による収入は,国内及び国際的な温暖化防止施策及び熱分野の再生可能エネルギーの促進に利用。

5.京都メカニズム(JIやCDM)によるクレジットを大幅に認める(年間9,000万トン)。

 日本では,排出量取引も環境税も検討課題ということで導入の見込みは立っていませんね。このままでは京都議定書の目標達成も困難なようです。出来るだけ早く,しかも公平で実効性のある制度で導入する必要があると思います。

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Emissionshandel in Deutschland

   Ich erhalte Pressemitteilung von Bundesumweltministerium per E-Mail geschickt. Ein nettes Service von Bundesumweltministerium. Ich lese sie aber wegen Zeitmagel wenig(^_^;).

   Vor ein paar Tage habe ich eine E-Mail über das Zuteilungsgesetz 2012, das gerade in Kraft tritt. ↓

http://www.bmu.de/pressemitteilungen/aktuelle_pressemitteilungen/pm/39792.php

   Kernaussage zitiere ich im folgenden:

   "Das ZuG 2012 legt ein ambitioniertes Ziel für die CO2-Reduktionen für 2008 bis 2012 fest, schafft die Rahmenbedingungen für den Einstieg in die Auktionierung und regelt die kostenlose Zuteilung überwiegend auf Basis von festen Emissionswerten für die Herstellung von Produkten mit den effizientesten Techniken (Benchmarking)."

   Ich hoffe, daß auch in Japan dieses Instrument und auch die Ökosteuer, bzw. Kohlenstoffsteuer schnell eingeführt werden, die effektiv und gerecht aufgebaut sein müssen.

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2007年8月14日 (火)

レジ袋の有料化について

 レジ袋の有料化が話題になっていますね。僕は基本的に有料化に賛成ですが,それは主に僕のドイツ時代の経験によっています。

 僕がドイツに住んでいたのはもうだいぶ前ですが,ドイツのスーパーではレジでレジ袋を要求する人はほとんどいませんでした。その主な理由はレジ袋が有料だったことだと思います。レジ袋1枚は当時のお金で10ペニヒ(当時の僕の感覚では約10円)でした。

 ドイツ人の多くがレジ袋を使用しないことについて,「ドイツ人は環境意識が高いから」という説明を聞いたことがあるような気がしますが,これは当たっていないと思います。「市民の環境意識」も関係するかもしれませんが,より重要な点はドイツではレジ袋を「買う」のに対して日本ではレジ袋を「もらう」事だと思います。僕自身,そんなもの(今は知りませんが,当時のドイツのレジ袋はすぐ壊れました)に対して10ペニヒも払うことを「恥ずかしく」感じました。「恥ずかしい」のは,環境について考えていないことではなく,割に合わない高い買い物をする事に対してです。

 レジ袋によるゴミを減らすには,マイバック推進運動(も大切ですが)のような,いわゆる市民の環境意識に訴える政策よりも,1枚10円ぐらいの価格をつけることの方が有効だと考えます。

 僕の住む町でもレジ袋を有料化(一袋5円)しているスーパーがあり,レジ袋の辞退率は85%を超えているそうです。しかし,この様なスーパーはまだごく少数。僕の最寄りのスーパーでは,レジ袋を断るとスタンプカードに判を押してくれ,それが一定数たまると100円の買い物券として利用できます。しかし,僕が買い物の時に観察している限り,レジ袋を断る人は少数のように見受けられます(もちろん,熱心にスタンプを集めている人も身近にいますが)。

 この様に,「スタンプをためて返金される」ことと,「実際お金を払うこと」はたとえそれが5円でも大きな違いだと思います。また,このレジ袋,実際はお店が仕入れているので,最終的にはそのお店の商品価格に上乗せされているわけです。つまり,直接目には見えませんが,結局レジ袋代を払っているわけです。だったら僕は,直接目に見える形でレジ袋代を支払い,その分商品を安くして欲しいと思います。

  さて,レジ袋の有料化というと,レジ袋税(東京都杉並区で有名になりました)がという方法もあります。僕自自信はこの方式に懐疑的です。手続きが複雑でお店や行政のコストもかかります。単純にお店がレジ袋を「販売」するようにすればそれがベストだと思いますが…。こうすればお店にだって収益が上がるのですが,なかなかこれが進みません。一店だけで始めるとお客さんが来なくなってしまうのではないか?等の心配があるのでしょう。

 ドイツでは,一体どのような経緯で有料化になったのか?と疑問に思い数年前にドイツの環境省へメールで質問しました。答えは,オイルショック前は無料だったが,オイルショックの時に原油価格が上がり,レジ袋も販売するようになったとのことでした。

 さて,日本に話を戻しますが,小売店の自主的な取り組みを待っていては,なかなか有料化は進みませんので,やはり行政が積極的に関与して,先ず地域の小売店を説得し,更に,必要なら規制によって有料化することが必要だと思います。以前はレジ袋をそのままゴミ袋にしていた人も多いと思いますが,自治体の多くでゴミ袋が指定袋になりゴミ袋にも使えません。結局レジ袋はそのままゴミとして捨てられることになると,お店から家までの為に毎回新しいレジ袋を使うことは,資源の無駄遣いだと思います。

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Über die Einkaufstüte

   In Gegensagtz zu Deutschland wird die Einkaufstüte in Japan an der Kasse des Supermarktes meistens kostenlos verteilt. Um der Abfall aus Enkauftüten zu verringern, überlegt man sich in Japan, Tüten gegen Bezahlung zu verteilen. Sie werden also, wie in Deutschland verkauft, oder besteuert.

   Daß die gebührenpflichtige Einkaufstüte zu ihrer Reduzierung führt, ist für mich eine  Selbsverständlichkeit. In meiner Stadt gibt es auch ein Supermarkt, wo man für eine Tüte 5 Yen zu zahlen hat. Aus Internetseit der Firma ist zu lesen, daß mehr als 85% der Kunden auf die Einkaufstüte verzichten. Bei der nahen Supermarkt, wo ich am meisten einkaufen gehe, sind die Einkaufstüten kostenlos. Wenn man darauf verzichte erhält man eine Stempel auf einer Karte, und voll gestempelte Karte kann man dann als Gutschein für 100 Yen benütuen. So weit ich aber bei Einkaufen beobachte, gibt es wenig Leute, die auf die kostenlosen Einkaufstüten verzichten und Stempel bekommen.

   Es ist ja nicht nur bzgl. der Abfallreduzierung bzw. Vermeidung, sondern auch wegen des Energiesparens unsinnig, jedes mal beim Einkaufen neue Einkaufstüte zu verwenden, und dann als Abfall wegzuwerfen. Da bis jetzt keine effektive Methode für die Reduzierung der Einkaufstüte zu finden ist, finde ich es höchste Zeit, bisher kostenlose Einkaufstüte nun gegen Bezahlung zu verteilen.

   Die Einkaufstüte sind ja außerdem von Supermarkt und Einzelhaldel eingekauft, und in ihre Kostenrechnung auch einbezogen. Die Kosten dafür sind also druch den Preis der Waren auf die Kunde abgewälzt. Ich finde es besser, daß die Kosten der Tüte druch ihre Preise sichtbar werden, und wenn möglich, die Preise der Waren dadruch billiger zu machen.

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